日本ハム「食物アレルギーの総合プラットフォーム」始動

日本ハム（本社：大阪市北区、社長：畑佳秀）は、食の多様化に対応する新サービス「Table for All」を立ち上げ、その第1弾として2月17日より食物アレルギーの総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」の提供をWEBサイト上で開始した。同サービスは、食物アレルギー管理栄養士による無料オンライン栄養相談や食物アレルギーに関するお役立ち情報をワンストップ提供する食品業界で日本初となる食物アレルギーケアの総合プラットフォーム。同社グループは、社会環境やライフスタイルの変化に対応して人々の毎日の幸せな食生活を支えることを目指し、2021年3月「Vision2030」を策定し、その実現に向け、ウェルネス事業の強化に取り組んでいる。今回、その一環として“みんなの食べたいによりそう。”というコンセプトを掲げた新ブランド「Table for All」の立ち上げを実現。特に、同社では食物アレルギー対応を含む「食の多様化と健康への対応」は、「Vison2030」で優先的に解決すべき社会課題として特定した「5つのマテリアリティ」のうちの一つとしており、1996年より食物アレルギー対応食品の研究開発をスタート。長年にわたって食物アレルギー課題の解決に取り組んできた課題であり、これらの取り組みを集約し、食物アレルギーで困っている人に寄り添うサービスをより一層充実させるため、Table for Allブランドの第1弾として食物アレルギーケア総合プラットフォーム「Table for All　食物アレルギーケア」の提供を開始したという。詳細は、https://www.food-allergy.jp/。