リクルート「コロナ過の働き方実態調査」

リクルートワークス研究所はコロナ禍の影響でリモートワークなど新しい働き方にどのような影響を及ぼしたのか、実態調査をした。「職場に集まる意味の調査」結果。１、コロナ禍前と比べて職場コミュニケーションの総量が減少した（37.6％）、２、中長期的な課題として、「ノウハウが継承されない」、「職場の一体感やチームワークが弱くなる」、「離職者ややる気のない人がでてくる」が上位３位。３、コミュニケーションの量が減少しても満足度が上がった人が約1割存在。コロナ禍前と比べて職場の一体感が増加した人と減少した人とでは「職場全体で同じ経験をすることを大切にしている」かどうかが違うことがわかった。４、「有意義な集まり方」を目的別にみると、情報伝達の場合、オンラインでも対面でも同じ、と回答した人は約４割。ブレーンストーミングや合意形成。といった「創発」の場や、研修などの「体験共有」、雑談など「非公式のコミュニケーション」については、「対面のほうが有効」と回答した人が４割を超え、目的によって有意義な集まり方は異なっていた。５、個人のコミュニケーション志向によって、一部の集まり方が仕事の充実感を下げている。「一人で働きたい人」は会議前後の雑談や職場のランチといった集まりは仕事の充実感を下げ、「協働したい人」にとっては、ブレーンストーミングや方針伝達会議は仕事の充実に影響をしていた。６、個人の働き方やニーズにあわせた職場コミュニケーションの在り方を検討する必要があるものの「集まる目的によって場を使い分けている」と回答した人は28.5％にすぎず、今後、目的や個人のニーズに応じたコミュニケーションの再設計が必要。