３月２０日・２１日時点で、新たに２８社の企業等より、東北地方太平洋沖地震への支援物資の無償申し出が農林水産省宛にあった。そのほとんどが、自社製品を中心とした飲食料や生活用品で、今回は、漁業・水産関連企業（団体）や醤油・味噌メーカーなどからの提供が目立った。詳しい新規追加申し出企業及び提供品の詳細はこちら⇒http://www.maff.go.jp/j/press/soushoku/seisui/pdf/110321_1-01.pdf（３月２０日１７時時点） http://www.maff.go.jp/j/press/soushoku/seisui/pdf/110321_1-01.pdf（３月２１日１７時時点）
明治（代表取締役社長：松田克也）は、DX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みにより、同社商品の取り扱い店舗に関する消費者からの問い合わせに、より短時間でご案内することが可能となる「店舗サーチ…
第１７回 韓国商品展示・商談会が４月１８日、東京国際フォーラムで開催されました。この展示会は韓国の食品、電子、IT、健康、美容などを日本の商社に紹介する総合展示会で、韓国貿易協会が主催しています。
※ケータイからはコチラ 【展示商談会】ニュージーランドの食を紹介する展示会が6月16日、ウェスティンホテル東京で行われた。会場にはニュージーランド産のフルーツやラム肉、ワイン、ビールなどが展示され、訪…