サントリー食品「ＣＤＰ Ａリスト企業」に３年連続選定

サントリー食品インターナショナルは、このたび、水源涵養活動や工場での水使用量の削減活動などにおいて、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体である「CDP」から高い評価を受け、「CDPウォーターセキュリティ2018 Aリスト企業」に選定された。同社の選定は2016年、2017年に続き、3年連続となる。CDPは企業や都市の重要な環境情報を測定・開示・管理・共有するための国際NPOで、2003年より、世界の主要企業を対象に、多数の機関投資家を代表して、温室効果ガスの排出や気候変動による事業リスクや事業機会に関する情報を毎年収集・分析し、その結果を公表している。2010年より水リスクに関する情報の収集・分析を開始し、2014年から日本企業150社を対象に調査を実施、2015年から回答評価を開始しており、今年は、全世界650の機関投資家（運用資産総額87兆米ドル）の賛同を得て調査が行われた。今回の「CDPウォーターセキュリティ2018」では、サントリーグループの「水理念」に基づき推進している、サントリー水科学研究所による水循環の調査、工場での水のカスケード利用等の節水活動、科学的根拠に基づく「天然水の森」水源涵養活動、「水育」等の地域社会での取り組み等が総合的に評価されたものと、同社では考えているという。なお、今回の結果は、1月22日に大手町フィナンシャルシティ（東京都千代田区）で開催された「CDP2018気候変動日本報告会」で発表された。