矢野経済研究所「飲料市場に関する調査」実施

矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の飲料市場を調査し、飲料カテゴリー別の動向、流通ルート別の動向、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。【市場概況】2020年度の国内飲料市場規模（牛乳・乳飲料を含む）は、メーカー出荷金額ベースで前年度比93.4％の4兆7,650億円と2年連続で減少し、5兆円を割り込んだ。また、2019年度の飲料市場が前年度の反動や7月の記録的な冷夏で5年振りに縮小に転じていたこともあり、本来2020年度の市場は十分に拡大が見込める年であった。加えて東京オリンピック・パラリンピックの開催年で、国民の高揚感やイベント参加による外出増、訪日外国人観光客（インバウンド）の増加といった飲料消費を嵩上げする要素も揃っていた。ところが新型コロナウイルス感染拡大によって全てが覆され、大幅な下落となった。【注目トピック】新型コロナウイルス感染拡大で、消費者のライフスタイルが大きく変わり、それに伴い飲料の飲用スタイルも変化した。これまでは、小型PETボトルを中心にオフィスや外出先、イベントや行事における飲用といった、屋外での止渇需要をいかに掘り起こしていくかが重要であった。ところが、コロナ禍における不要不急の外出自粛、家庭内（巣ごもり）需要拡大の影響を受けて、自販機チャネルやCVS、駅や学校、オフィス近隣などの販売店中心に売上が減少した。一方で売上が増加したのが、家庭内消費や備蓄需要の高まりを捉えた量販店やスーパーマーケット、ドラッグストアなどである。家庭内での飲用であることからコストパフォーマンスに優れた大型容器の販売が伸びたことと、店舗への来店頻度を減らすためのケース購入など、まとめ買いが目立つようになった。また、コロナ下で通販チャネルが大きく伸びた。【将来展望】2021年度の飲料市場規模（牛乳・乳飲料を含む、メーカー出荷金額ベース）は、前年度比98.6％の4兆7,000億円と3年連続での縮小を予測する。コロナ禍の終息時期は不透明で、夏の旅行シーズンや帰省時期に4度目の緊急事態宣言が発出されていることからも、飲料の消費機会は伸び悩む見込みである。しかしながら、2020年度がこれまでにないほどの落ち込みであったことやワクチン接種なども進んできていることから、マイナス幅はそれほど大きくならないと予測する。但し、市場の本格的な反転攻勢は2022年度以降になる見通しであるとしている。※なお、同社では、同日、健康食品受託製造市場に関する調査（2021年）についても実施結果を公表している。